近年、中古住宅を購入してリフォームやリノベーションを行う人が増加しています。
新築住宅よりも価格が安いことで人気がでている中古住宅ですが、これから行おうとしている工事ができない可能性があることをご存知でしょうか。
こちらの記事はリノベーションができない物件の4つの特徴、反対に向いている物件の適切な選び方を紹介します。
中古住宅を購入する予定の人、現在の住まいの工事を検討している人は必読の内容です。
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そもそもリノベーションができない物件はあるの？
リノベーションができない物件や不向きな物件は存在します。
建物の構造によって、間取りの変更が難しいことや取れない柱があることは知られているかもしれません。
しかし、物件そのものがリノベーションできない可能性があるのか事前に調べておくことが大切です。
リノベーションをする予定で物件を購入したあとに、希望する工事が不可能だと分かると購入したことを後悔してしまいます。
住宅の購入は一生に何回も訪れることではないので、しっかりと内容を確認していきましょう。
もし、リノベーションができない物件かどうかを知りたい場合は、物件探しからリノベーション業者に依頼することをオススメします。
ワンストップリノベーションで物件探しからサポートしてもらい、さらに中古物件購入するときの仲介手数料が無料になる業者を選定することで全体的な費用を抑えることができます。
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リノベーションができない物件の4つの特徴について
それでは実際にリノベーションができない物件の4つの特徴について紹介します。
その特徴は築年数が40年以上経過している物件、マンションの管理規約で定められている物件、水回りに不備がある物件、メンテナンス履歴が確認できない物件の4つです。
資料のみで確認できる項目もあれば、実際に目で見て確認したり、売主に協力をしてもらわなければ分からない内容もあります。
項目ごとに詳しく説明していきます。
– マンションの管理規約
– 物件の水回りに不備がある物件
– メンテナンス履歴が確認できない物件
築年数が古く老朽化している物件
築年数が古い物件をリノベーションする際には注意が必要です。
例えば旧耐震基準と言われる建築基準法上の基準がありますが、これは築年数で明確に見分けやすいのでリノベーションする際には参考にして下さい。
1981年（昭和56年）5月31日までの基準が旧耐震基準、それ以降が新耐震基準と呼ばれています。
旧耐震基準は「震度5強程度では倒壊しない」という内容に対し、新耐震基準では「震度7でも倒壊しないこと」といった内容の規定があります。
最大震度7を記録している地震は10年に1度のペースで起きています。
もし「新耐震基準」に適合していない物件のリノベーションを検討する際は、マンションであれば耐震診断の内容（診断していれば）、一戸建てであれば耐震補強等を検討するなど、リノベーションを行う業者にしっかり確認してもらうようにしましょう。
マンションの管理規約
マンションには管理規約があります。
管理規約とはマンションの住民が快適なマンション生活を維持するために作られた規則です。
もし重大な違反をしてしまうと、マンションの管理組合から訴訟を起こされるなど、なんらかの罰則を科される可能性があります。
管理規約の内容はマンションごとに異なりますが、共通点としてほとんどのマンションは共用部分の工事はできません。
共用部分とはマンションの住民が全員で使用する廊下やエレベーター、エントランスのことです。
知らない方が多いかもしれませんが、バルコニーも共用部分にあたります。
そのため、バルコニーにサンルームを設置したり人工芝をひく行為は管理規約に違反する場合は行えません。
物件の水回りに不備がある物件
水回りに不備や欠陥がある物件はそもそも生活に悪影響を及ぼすため、購入を控えることをおすすめします。
水回りに欠陥があると、水回りの追加工事が必要なので通常のリノベーション費用より高額になります。
水漏れが起きている物件は欠陥住宅なのでリノベーション以前に本当に購入するべきなのか検討しましょう。
湿気が多い物件もカビが発生する原因となり、シロアリ被害の可能性も高まります。
実際に目で見て確認が出来ない箇所は、住宅診断（ホームインスペクション）を実施しましょう。
メンテナンス履歴が確認できない物件
中古住宅を購入する場合は、メンテナンス履歴をしっかり確認しておくことが大切です。
住宅の点検・メンテナンスをする項目は10年単位でおとずれます。
一般的に外壁や防水工事は10年、屋根の塗装は15年程度です。
適切なタイミングでメンテナンスをおこなっていない物件は、劣化度が激しく通常のメンテナンスより大幅に修繕費用が必要です。
メンテナンス履歴の確認ができればこれからする工事の内容や工程の計画を立てやすくなります。
住宅の販売会社や売主へメンテナンス履歴の分かるものを書面でもらうことが重要です。
リノベ向き物件の適切な選び方とは？
リノベ向きの物件を選ぶことが、これからリノベーションを行うための一番の近道です。
物件により費用が大きく異なるためです。
仮に、リノベーション後のイメージに比較的近い物件であれば必要最低限の工事費用で済む可能性があります。
例えば、間取り変更を検討している際は建物の構造を確認します。
間取り変更が容易ではない構造の場合は費用がかさんだり、要望が叶わない可能性があるため避けましょう。
そして、中古物件の中でも何も工事をしていない物件は価格が安いです。
自分にとって不必要な箇所を工事していて価格が高い物件ではなく、思い切って何もしていない物件を選ぶことも視野に入れておきましょう。
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まとめ
この記事では、リノベーションができない・不向きな物件のポイントを紹介しました。
工事を発注したあとに、工事がしづらい物件だと発覚すると見積り以外の追加の費用が必要になるケースもあります。
今回紹介したポイントは、中古住宅を購入する前に自ら確認できる項目が少ないため売主や販売会社の協力が必要不可欠です。
物件の詳細情報を聞くタイミングで希望している工事が可能かプロの目線で回答をもらいましょう。
現在の住まいを工事する可能性があれば、メンテナンス履歴をきちんと残しておきましょう。
リノベーションをセットにした方がお得！
