リフォーム済み中古物件では、購入前に何か気をつけるべきことがあるか気になっている方は多いでしょう。
実際に購入する前に注意点を把握しておくと、どんなことに気をつけて購入する判断をすればよいのかが明確に理解できます。
この記事では、リフォーム済み中古物件の注意点を解説します。
本記事を参考にすれば、自分がどんな物件選びをすればよいのかが判断しやすくなるでしょう。
リフォーム済み中古物件に実際に住むことを検討している方は、本記事を参考にしてください。
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リフォーム済み物件とは？
リフォーム済み物件とは、以前住んでいた住民が退去した後に内装や設備を綺麗にしたうえで販売している物件です。
一般的に、壁紙やキッチン、ユニットバスなどを交換して綺麗な状態を保っている物件が多いです。
また、3LDKから2LDKにしてより過ごしやすい間取りにしたり、
壁にアクセントクロスやタイルを使用して大規模な工事をしている物件もあります。
リフォーム済み物件は不動産会社が所有している場合が多いです。
なお、間取りの変更といった大規模な工事をして元の物件の状態より良くしている場合は、リノベーション済み物件と言います。
リフォーム済み物件の費用
リフォーム済み物件の物件価格は、新築よりリーズナブルです。
ただ、不動産購入をする際にかかる不動産取得税や印紙税、登録免許税、固定資産税生成金などの諸経費は、
物件購入価格の6%〜10%ほどかかります。
比較的リーズナブルで住みやすい物件を購入したい方は、リフォーム済み物件に住むことを検討してみるとよいでしょう。
リフォーム済み物件の3つのメリット
リフォーム済み物件を購入すると、どんなメリットが得られるのでしょうか。
リフォーム済み物件を購入すると、3つのメリットが得られます。
事前にメリットを把握しておけば、購入すべきか判断しやすくなります。
それぞれのメリットを参考にしたうえで、リフォーム済み物件を実際に購入する判断をしてください。
◉ 購入後即入居できる
◉ 価格が分かりやすく資金計画が立てやすい
1. 物件を確認してから購入できる
リフォーム済み物件を購入するときは、物件を確認してから購入できます。
そのため、共用部分のメンテナンス状況の確認や住んでいる人々のマナーの確認をしたうえで、購入の判断をすることが可能です。
一方、新築物件や中古物件では、完成後の物件の内覧ができないため、購入後イメージと違い後悔をする場合があります。
しかし、リフォーム済み物件は、設備や間取り、デザインなどを自分で確認したうえで購入の判断ができるため、後悔しにくいです。
満足できる物件選びをしたい場合は、リフォーム済物件の購入を検討してみましょう。
2. 購入後即入居できる
リフォーム済み物件は、すぐに入居できます。
リフォームしてから引っ越すと、業者選びからイメージの擦り合わせとさまざまな手間がかかりかねません。
施工期間が長い工事の場合は入居まで半年以上かかる可能性があるため、
その分仮住まいへの引っ越し費用や家賃などが発生してしまいます。
しかし、リフォーム済み物件の場合は、購入手続きが終われば入居できるため、無駄な出費がかかりません。
購入後すぐに入居したい方にとっては、リフォーム済み物件は最適な選択肢といえるでしょう。
3. 価格が分かりやすく資金計画が立てやすい
リフォーム済み物件は施工後に支払う費用が販売価格と諸費用のみであるため、
価格が分かりやすくて資金計画が立てやすい特徴があります。
リフォーム前の物件は、改装費用も支払う必要があり、予算内に金額を抑えられないかもしれません。
例えば、3,000万円の物件を購入する場合は、180〜300万円が諸費用でかかると考えておくとよいでしょう。
資金計画の立てやすさで物件選びをするのであれば、リフォーム済み物件の購入をおすすめします。
リフォーム済み物件の3つのデメリット
リフォーム済み物件を選択する決断のためには、メリットと同時にデメリットを把握しておかなければなりません。
リフォーム済み物件には、3つのデメリットがあります。
リフォーム済み物件を購入するのであれば、マイナスな部分も事前に把握しておいた方がよいです。
それぞれのデメリットを把握し、リフォーム済み物件を購入すべきか判断してください。
◉ 構造部分の老朽化
◉ 住宅ローンの審査が厳しい
理想的なリフォームが行われているとは限らない
リフォーム済み物件でも、理想的なリフォームが行われているとは限りません。
リフォーム業者によって品質は異なっており、見た目は綺麗になっているものの配管や構造体などの重要な部分をそのまま放置している場合があります。
また、適切なリフォームがされていないと、建物の寿命が新築よりも短くなってしまうかもしれません。
そのため、建物に詳しい人と一緒にリフォーム履歴の確認や住宅診断の利用など構造の劣化状態を確認しましょう。
ほかにも、雨漏りの痕跡が上手に隠されている場合やフローリングが腐っている場合など隠れた問題点があるかもしれません。
隠れた問題点を見落とすと、購入後に余分な修繕費用を支払わなければいけなくなります。
リフォームされた場所を細かく確認し、必要な場合は専門家から診断を受けてみるとよいでしょう。
構造部分の老朽化
リフォームして建物の見栄えを新しくしたとしても、建物部分の老朽化は進んでいます。
建物部分が老朽化すると、耐震問題や換気の悪さ、シロアリ問題などのリスクが大きくなるでしょう。
特に2000年6月から現行耐震基準が施工されましたが、それ以前に建てられた物件は耐震基準が低くなってしまいます。
そのため、地震に対する耐性が低くなっています。
もし、構造部分までリフォームしていたとしても、会社によっては質が悪くて後で不具合が出てしまうかもしれません。
建物部分の老朽化を危惧しているのであれば、ほかの物件を購入するとよいでしょう。
住宅ローンの審査が厳しい
リフォーム済み物件の場合は、住宅ローンの審査が厳しくなっています。
中古物件は新築物件と比較して資産価値が低くなりやすいです。
したがって、中古物件の住宅ローンの審査項目は、申込者の年齢や勤務先、年収以外に、物件の資産価値が影響します。
住宅ローンの審査は、物件の資産価値だけで評価されるわけではありません。
借りたい金額が年収の3分の1以上の場合は、リフォーム済み物件による審査の厳しさを気にする必要はないでしょう。
住宅ローンの審査を早く終わらせたい方は、新築物件を購入するのがおすすめです。
リフォーム済み物件の注意点
リフォーム済み物件では、何に気をつけて購入すればよいのでしょうか。
リフォーム済み物件を購入したい場合は、3つの注意点に気をつけてください。
リフォーム済み物件の注意点を把握しておけば、購入した後で後悔しにくくなります。
それぞれの注意点を参考にしたうえで、物件を購入するときの参考にしましょう。
≫≫ リノベーション物件で気になる8つのデメリットと選び方のポイントを解説
≫≫ 中古マンション選びで気になる耐震基準！過去の被害状況から選び方を解説
◉ 新耐震基準かどうか確認する
◉ 契約や保険の確認
リフォームの箇所や費用の確認をする
リフォーム済み物件では、リフォームの箇所や費用を確認してください。リフォーム費用が過剰に上のせされる恐れがあるためです。
リフォーム済み物件といっても状態は千差万別であり、
すべての部分をリノベーションしている物件から設備機器の入れ替えのみの物件もあります。
そのため、物件のリフォームの相場価格を把握しておくことが大切です。
リフォーム済み物件の価格を把握したい方は、不動産情報ライブラリの活用を検討してください。
不動産情報ライブラリを活用すれば市町村単位まで物件の絞り込みができて、取引金額や築年数を把握できます。
リフォーム費用に過剰な上乗せをされていないかを確認した後、実際に物件の購入をしましょう。
新耐震基準かどうか確認する
リフォーム済み物件では、新耐震基準かどうかを確認してください。
1981年5月31日までに建築確認を受けた旧耐震基準と新耐震基準では、耐震性に大きな差があるためです。
その後、2000年6月には耐震基準の改正をしているため、3つの耐震基準では耐震性能が異なっています。
旧耐震基準の場合は耐震性が低く、震度6程度の大地震が発生した場合は、危険性が高いです。
1981年に6月に改正した新耐震基準では、耐えられる地震を震度6〜7に引き上げています。
2000年の改正で耐震基準は、基礎形状や壁の配置バランス規定、柱の引き抜き対策などを行い、さらに耐震性能が高まっています。
つまり、2000年5月以降に建てられた物件は、現在の法律に沿った耐震性を持っていません。
古い物件であっても、リフォームにて適切な耐震補強をしている物件はあります。
しかし、2000年5月以前に建てられた物件を購入する際は、安心して日常生活を送るために耐震診断を一度受けてみるとよいでしょう。
契約や保険の確認
リフォーム済み物件では、購入の手続きの際に売買契約と保険の確認を必ずしなければなりません。
売買契約書には、売買契約時や契約違反時の対応特約などの重要事項が記載されています。
事前に契約書を確認すれば、トラブルが発生したとしても決定事項に基づいて冷静な対処が可能です。
ほかにも、中古マンションの場合は、長期修繕計画と修繕積立金の確認をする必要があります。
長期修繕計画とは、適切な時期に補修してマンションの老朽化を防止するために作成した計画書です。
長期修繕計画では、メンテナンスする時期や金額などが明確に記載されています。
修繕積立金が長期修繕計画で定めた通り、リフォームされて積み上げられていれば、適切にメンテナンスしているマンションの証拠です。
物件を購入する前に、不動産屋へ長期修繕計画と修繕積立金の確認をしてください。
また、住宅瑕疵保険とリフォーム瑕疵保険などに入っているかの確認をする必要があります。
住宅瑕疵保険とリフォーム瑕疵保険は、以下のような保険です。
| 保険の種類 | 意味 |
| 住宅瑕疵保険 | 建物に雨漏りやシロアリなどの重大な欠陥が見つかった場合に修繕費用を補償する制度 |
| リフォーム瑕疵保険 | リフォーム工事で欠陥が見つかった場合に補償金が支払われる制度 |
上記の保険に加入しているかを確認した後、リフォーム済み物件を購入してください。
保険に加入している方が、安心して日常生活を過ごせます。
契約や保険の確認は、後でトラブルになるのを防止するために必要です。
契約や保険の確認を入念にすれば、安心して購入手続きができます。
リノベーションしていない中古物件もおすすめ
リフォーム済み物件だけではなく、未リノベーションの中古物件もおすすめです。
リノベーションしていない中古物件を購入すると、2つのメリットが得られます。
■｜デザインを一から作れる
通常の中古物件の場合は、リノベーションする手間がかかっていない分安く物件の購入ができます。
また、中古物件では、自分好みのデザインにできるでしょう。
中古物件のデザインの好みは人それぞれであり、リフォーム済み物件だと前まで住んでいた人の好みのデザインになります。
以前住んでいた人のデザインが好みなのであれば、リフォーム済み物件でも問題ありません。
しかし、内覧した結果自分好みのデザインでなければ、中古物件を購入して自分好みのデザインにリノベーションした方がよいでしょう。
ただ、リノベーションに適した物件かは見極めが必要ですが、見極めるためにはプロの力を借りる必要があります。
プロの力を借りたい場合は、物件の購入からリノベーションまでワンストップで対応しているサービスを利用するとよいでしょう。
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理想の住まいを実現するなら「リノデュース」
理想の住まいを実現したいのであれば、リノデュースがおすすめです。
リノデュースは、中古物件購入からリノベーションまで実現できるワンストップサービスを提供しています。
仲介手数料が無料で利用できるため、リーズナブルな価格でリノベーションを実現できるでしょう。
通常ワンストップサービスを利用した場合は、仲介手数料が100万円以上かかる場合が多いです。
しかし、リノデュースでは仲介手数料がかからないため、その分自分の希望に沿ったデザインの家にできます。
リノデュースは購入から引き渡しまですべて自社対応しているので、
コストを最小限に抑えられて仲介手数料で利益を得る必要はありません。
住宅ローン申請代行料・物件調査費用・立ち合い料もかからないため、安心して利用できます。
さらに、さまざまなデザインの定額パッケージを用意しているので、選べるデザインの選択肢が幅広いです。
すでにリフォーム済み物件を購入した方であってもワンポイントリノベーションをすることで気になるポイントだけ修正できます。
中古物件を自分好みのデザインに染めたいのであれば、リノデュースへの利用を検討してください。
リフォーム済み中古物件における注意点のまとめ
この記事では、リフォーム済み物件における注意点を紹介しました。
リフォーム済み物件を購入すると、物件を内覧してから購入する判断ができることやすぐに購入できることなど、
さまざまなメリットが得られます。
その一方でリフォーム済み物件を購入した場合、構造部分の老朽化や住宅ローンの審査が厳しくなるなどデメリットがあるのも事実です。
リフォーム物件を購入する場合は、リフォーム部分の費用の確認や新耐震基準の確認、契約や保険の確認などをするとよいでしょう。
本記事を参考にしたうえで物件探しをし、どの物件が自分に向いているかを検討してください。
リフォーム済み物件だけではなく、未リノベーションの中古物件をおすすめします。
リノベーションしていない中古物件の方が、自分のデザインの希望を叶えやすくなります。
リノベーション会社に依頼したら中古物件の購入からしないといけないため手間がかかりますが、
リノデュースはワンストップサービスを用意しているので手間はかかりにくいです。
さらに仲介手数料が無料であるため、お得に利用できます。
中古物件のリノベーションをしたい方は、リノデュースへ依頼してみてみるとよいでしょう。
