年収500万で頭金なしでの住宅ローン借入可能額と購入出来る家を解説

「自分の家を購入したいけど、頭金がない。。。」

「年収500万円で住宅ローンは組めるのかな？」

「借入可能な金額はどのくらいなんだろう。」

マイホームの購入を検討している方で、上記のような疑問や不安を抱える人は少なくありません。

結論からいえば、年収500万円で頭金がなくても住宅ローンを組むことは可能ですし、家を手に入れることもできます。

しかし、いくつかの条件があり、クリアする必要があります。

この記事では年収500万円で頭金なしの方に向けて、

住宅ローンの借入可能額と、どのような家を購入できるのかを解説します。

最後までご覧いただくことで、頭金なしで購入できる条件や借入可能額、購入できる家の特徴などを把握できます。

ぜひ参考にしてみてください。

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住宅ローンを組む際に頭金は必要？

結論から言うと、住宅ローンを組む際に頭金は必要ではありません。

頭金とは、住宅ローンを借りる際に、購入する物件の代金の一部を現金で支払うことです。

仮に頭金があると、以下のようなメリットがあります。

一方、頭金なしで住宅ローンを組むデメリットは以下のとおり。

メリットとデメリットは理解できたけど、

実際にどのくらいの人が頭金なしで購入しているのか気になるのではないでしょうか。

三井住友トラスト・資産の未来研究所が行った実態調査では、

最新のデータでは、頭金なしで家を購入している人は、全年齢で約27％程を占めています。

データから読み取れるのは、従来の常識となっていた「頭金を用意してから家を購入する」

という流れが少し変化してきていると捉えられます。

とはいえ、頭金を多少は用意していたいという方も少なくないでしょう

頭金の額については、物件の価格や年収などによって異なります。

どのくらいの頭金が必要なのかは、以下の記事を参考にしてください。

≫≫ マンション購入時の頭金はいくら必要？頭金ゼロの3つの注意点も解説

年収500万円の住宅ローン借入可能額は？

この記事をご覧いただいている方は年収500万円台の方が多いはず。

頭金なしで住宅ローンを組む場合、初期の資金がないため購入金額をすべて住宅ローンでまかなうことになります。

そこで気になるのが住宅ローンの借入可能額です。

頭金がないとはいえ、必ずしも希望通りの融資が受けられるということではありません。

そのため、ここでは住宅ローンの借入可能額について深堀していきましょう。

借入可能額と適正価格を把握しよう

借入可能額を考えるとき、「年収倍率」と「返済負担率」を利用すれば大まかな借入できる金額が見えてきます。

同時にどのくらいの価格帯なら適正なのかもわかるため、把握していきましょう。

年収倍率とは、住宅ローンの金額が年収の何倍まで借りることができるのかを表す指標です。

金融機関が融資審査をする時の判断基準は、平均年収の約6.5倍ほどです。

年収500万円なら3,250万円までは難なく借りれるという計算になります。

仮に最大6.5倍の借入が可能だったとしても、最大限まで借入をすることは、

返済リスクも大きくなるため、避けるのが無難です。

毎月の返済負担を調べるのに「返済負担率」が役立ちます。

返済負担率とは、年間で返済する金額が年収に対してどのくらいの割合になるのかを調べられるものです。

例えば年収500万円で月々の住宅ローン返済額が12万円だった場合。

返済負担率は約29％。毎月の手取り金額は約33万円前後なので、返済後の金額21万円で毎月生活をする必要があります。

ちなみに、推奨される返済負担率は20〜25％です。

先ほどの12万円の返済金額の場合、29％の負担率なので、借入金が多いということが読み取れます。

先ほど述べました、年収倍率6.5倍・借入可能額3,250万円の場合、単純計算で毎月の返済額は約8万円。

返済負担率は約19％。推奨している負担率にほぼ収まるので、問題なしといえます。

返済期間と返済負担率はどのくらい？

住宅ローンの返済期間は、一般的に10年、15年、20年、25年、30年、35年の6種類から選ぶことができます。

年収500万円の場合、返済期間は20年、25年、30年が一般的です。

返済期間が長いほど、毎月の返済額は少なくなりますが、総返済額は多くなります。

返済期間と返済負担率は、どちらか一方に偏りすぎないようにバランスをとることが大切です。

返済期間が長すぎると、総返済額が大きくなってしまいます。

返済負担率が高すぎると、生活に支障をきたす可能性があります。

年収500万円の場合、返済期間は20年、返済負担率は25％程度を目安にするとよいでしょう。

生活費を考慮した年収500万円の方の返済プラン

次に、生活費を考慮した場合の返済プランを紹介します。

【返済負担率20％ 返済期間30年の場合】
毎月の返済金額／約10万円
生活費／23万円

【返済負担率20％ 返済期間35年の場合】
毎月の返済金額／約8万円
生活費／25万円

【返済負担率20％ 返済期間40年の場合】
毎月の返済金額／約7万円
生活費／26万円

生活費は、世帯人数や居住地域などによって異なります。

そのため、住宅ローンを検討する際には、自分のライフスタイルや収支状況などを考慮して、生活費を算出することが大切です。

また、返済期間が長くなると、毎月の返済額は少なくなります。

しかし、返済期間が長くなると、総返済額は多くなります。

そのため、返済期間を決める際には、無理のない返済額と総返済額のバランスを考慮することが大切です。

毎月の返済額と生活費の差額は、貯蓄や趣味、娯楽など、自由に使えるお金となります。そ

のため、毎月の返済額と生活費の差額が十分に確保されているかも確認しておきましょう。

≫≫ 年収500万で買える家はいくらまで？必要な頭金も含めて解説

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年収500万円で頭金なしで買える家は？

前章で、年収500万円では約3,200万円ほどの借入ができることがわかりました。

次に気になるのは「どんな家が買えるの？」です。

購入するにあたって大切なのは、理想の物件を具体的にイメージすること。

ここでは、年収500万円の頭金なしで買える家を新築物件・中古物件でそれぞれ紹介していきます。

新築戸建ての場合

頭金なしで新築戸建てを購入する場合、購入エリアは都心から離れた都下エリアがおすすめです。

年収500万円の借入可能額は3,250万円。

返済リスクを考慮して余裕のある3,000万円以下とすると、安心して購入できる物件価格は2,000万円台です。

ライフルホームズが公表している「東京都の新築・分譲戸建価格相場情報」によると、

新築戸建てにかかる費用の最低価格帯は3,000万円以下のエリアは以下の通り。

都心部(23区内)の場合、もっとも高いのは港区の17,480万円。

低いのは足立区の2,480万円。23区外では、高いのは武蔵野市で19,600万円。

最も低いのは青梅市の1,999万円と公表されています。

ただし、エリアによって価格差が大きいため、事前にしっかりと予算を立てて、購入エリアを検討するようにしましょう。

新築マンションの場合

新築マンションで3,000万円以内で購入するのは、現状では難しいと言えます。

ライフルホームズが2023年6月に発表した調査によると、首都圏の新築マンションの価格は

年々上昇傾向にあり、2023年7月現在、最低価格の平均は約3,500万円以上となっています。

また、新築マンションの物件情報をリサーチしても、2,000万円台の物件はほとんど見つからず、八王子市などの都下エリアでまれに2,900万円程の物件が出てくることもある可能性はあるが、それでも現実的とは言えないでしょう。

年収500万円で頭金なしで新築マンションを購入する場合は、中古マンションや、郊外エリアの物件を検討する必要があります。

中古戸建ての場合

東京23区内は価格の低いエリアで江戸川区の4,220万円。

したがって23区内で中古の一戸建てを購入するのは難しいです。

一方で東京都下では3,000万円以下の物件がちらほら見受けられます。

ライフルホームズが公表している「東京都の中古一戸建価格相場情報」によると、2023年7月現在、都心から離れた都下エリアでは、以下のようなエリアで3,000万円以下の物件が見つかります。

さらに、年収500万円の借入可能上限3,250万円以下にすると、以下のようなエリアも購入可能です。

中古マンションの場合

中古マンションを購入する場合、購入エリアは都心から離れた東京都下エリアがおすすめです。

ライフルホームズが公表している「東京都の中古マンション価格相場情報」によると、

2023年7月現在、東京都下エリアでは、以下のようなエリアで3,000万円以下の物件が見つかります。

中古マンションを購入する際には、築年数や駅からの距離、周辺環境など、さまざまな条件を考慮する必要があります。

また、リフォームが必要になる可能性もあるため、予算に余裕を持った検討をすることをおすすめします。

≫≫ マンション購入時の頭金はいくら必要？頭金ゼロの3つの注意点も解説

まとめ　頭金なしなら中古＋リノベがおすすめ

今回は年収500万円の人で頭金がない場合の住宅ローン借入可能額と購入できる家について解説しました。

結論からいえば、年収500万円で頭金なしで家を購入したい場合、中古マンション＋リノベーションがおすすめです。

新築マンションは、価格が高く、希望のエリアで購入するのが難しいというデメリットがあります。

一方、中古マンションは、新築よりも価格が安く、物件の数が多いため、希望のエリアで購入する可能性が高まります。

また、リノベーションをすることで、自分の好きなデザインの家にすることができます。

中古マンションは、新築とは違って仲介手数料がかかります。そのため、仲介手数料無料の会社を選ぶようにしましょう。