世帯年収700万円の住宅ローン借入可能額と無理なく返済できる適正額を紹介

「マイホームを買いたいけど、住宅ローンの借入額や返済額が心配…」

そんな悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか。

住宅購入に伴う借入金は、年収や勤続年数、他社借入額などによって決まります。

また、借入額が高すぎると、毎月の返済額が重くなり、無理なく返済するのが難しくなります。

そこで、この記事では、世帯年収700万円の借入可能額と、無理なく返済できる適正額をご紹介します。

この記事を読むことで、以下のことがわかります。

■ | 借入可能額はいくらなのか
■ | 無理なく返済できる適正額はいくらなのか
■ | 借入額や返済額を決めるポイントは何か

この記事を読むことで、マイホーム購入の第一歩を踏み出すことができます。

ぜひ、最後までご覧ください。

【2023年最新版】
最新カタログ無料プレゼント！

中古物件購入の仲介手数料０円！ １社完結型ワンストップサービス 定額プランで一般のリノベ価格より 20%予算を削減する事が可能！最新カタログを請求する

世帯年収700万円の住宅ローン借入可能額

世帯年収700万円の住宅ローン借入可能額は、金融機関やローン商品によって異なりますが、一般的には以下のような目安になります。

■ | 変動金利：4,000万円～5,000万円
■ | 固定金利：3,000万円～4,000万円

変動金利は、毎月の金利が変動するため、金利が低い時期に借り入れれば、借入可能額は高くなります。

一方、固定金利は、借入当初の金利が一定の為、金利が低い時期に借り入れても、借入可能額は低くなります。

ここでは、世帯年収700万円の場合における住宅ローンの借入れ可能額について深掘りしていきましょう。

年収倍率で見る住宅ローン借入可能額

住宅ローンの借入額は、一般的に「年収倍率」で判断されます。

年収倍率とは、年収と物件購入価格の比率をあらわした数値です。

一般的に借入れ可能額は年収の5〜6倍です。

そこに年収700万円を掛け合わせると、借入れ可能額は3,500万円～4,200万円となります。

とはいえ、年収倍率での計算はあくまで目安であり、

取引金融機関やご自身の職業や勤務年数、他社からの借入金等などで変わってきます。

また、年収倍率が高いからといって、必ずしも無理なく返済できるとは限りません。

≫≫ 住宅ローンの選び方を初心者向けに分かりやすく解説／ポイント別にご紹介

返済比率で見る住宅ローン借入可能額

返済比率を使って借入れ可能額を見ることもできます。

返済比率とは、毎月の返済額と年収の比率をあらわした数値です。

返済比率は20〜25％程度が目安とされています。

そのため、毎月の返済額が21万円〜28万円の場合、借入可能額は3,500万円～4,000万円となります。

返済比率は、あくまでも住宅ローンの借入額を判断するひとつの目安です。

返済比率が低いからといって、必ずしも無理なく返済できるとは限りません。

借入額を決める際には、物件価格や金利の上昇リスクなども考慮して、

無理なく返済できる範囲内で設定することが大切です。

最適な頭金の割合は購入価格は〜20％

頭金とは、住宅ローンを借り入れる際に、自己資金で支払う金額のことです。

頭金の割合は、購入価格に対する頭金の金額の割合で表されます。

頭金の割合は、借入可能額や返済額に影響します。

頭金の割合が高いほど、借入可能額は低くなりますが、返済額は少なくなります。

一般的な考え方として、頭金の割合は、購入価格の20％程度が目安とされています。

この割合であれば、借入可能額は十分に確保できるうえ、

返済額も無理なく支払える範囲内になると考えられます。

住宅金融支援機構【2022年度 フラット35利用者調査】に最新の頭金の割合が公表されています。

ぜひ参考にしてください。

≫≫ マンション購入時の頭金はいくら必要？頭金ゼロの3つの注意点も解説

住宅ローンを無理なく返済するポイント

ここでは、住宅ローンを無理なく返済するポイントを紹介していきます。

返済負担率は20％前後に抑える

無理なく住宅ローンを返済するためのポイントのひとつめが「返済負担率を20％前後に抑えること」です。

返済負担率とは、毎月の返済額と年収の比率をあらわした数値です。

20％前後に抑える理由は以下のとおり。

■ | 家計負担の軽減
■ | 金利上昇リスクに備える
■ | ライフイベントに対応できるため

返済負担率が20％前後であれば、毎月の返済額は年収の20〜25％程度となります。

これは、一般的な生活費を賄ううえで、十分な余裕がある範囲内と考えられます。

また、変動金利であれば、将来的に上昇する可能性があります。

返済負担率を20％前後に抑えておけば、金利が上昇しても、家計への負担を大きく抑えることができます。

住宅ローンの返済期間は、一般的に35年～40年程度です。

この間に、子どもの教育費や老後の資金など、新たな出費が生じる可能性があります。

返済負担率を20％前後に抑えておけば、将来のライフスタイルの変化にも対応しやすくなります。

変動金利のリスクを把握しておく

ふたつめは、変動リスクを把握しておくことです。

変動金利とは、借入期間中に適用される金利（適用金利）が変動する金利タイプです。

一般的に借入後は、半年に一度、適用金利の見直しが行われるものが多くなっています。

変動金利のメリットは以下の通りです。

■ | 金利が低くなりやすい
■ | 返済総額が低くなる可能性がある

変動金利は、固定金利と比較して、一般的に金利が低く設定されています。

そのため、毎月の返済額を抑えることができます。

また、金利が低いことで総額の返済額が少なくなる場合があります。

一方でリスクも伴います。

金利が上昇すると、毎月の返済額が増加します。

そのため、収入が少ない場合や、ライフスタイルの変化によって支出が増えた場合、返済が困難になる可能性があります。

≫≫ 住宅ローン金利を下げる方法とは？交渉のコツを徹底解説

共働きではなくなった時のシミュレーションも相談する

共働き世帯が住宅ローンを借りる際には、共働きではなくなった場合のリスクについても検討しておくことが重要です。

共働きではなくなった場合、収入が減ることで、返済が困難になる可能性があります。

そのため、共働きではなくなった場合の返済シミュレーションを金融機関に相談しておきましょう。

≫≫ 住宅ローン借入れ限度額の基準を解説！年収での目安金額もご紹介！

まとめ｜中古購入＋リノベの選択肢

この記事では年収700万円の借入れ可能額と返済について解説しました。

無理なく住宅ローンを返済するためには、返済負担率を20％前後に抑えることが重要です。

年収700万円で返済負担率を20％に抑える場合、毎月の返済額は14万円〜17万円程度となります。

新築マンションの購入は、立地や間取りによっては可能かもしれませんが、中古マンションや戸建ての場合は、購入が難しいケースも考えられます。

そこで、中古物件の購入とリノベーションを組み合わせるという選択肢も検討してみましょう。

中古物件は、新築物件に比べて価格が安いため、借入額を抑えることができます。

また、リノベーションをすることで、間取りや設備を自分好みにカスタマイズすることができ、理想のマイホームを実現しやすくなります。

≫≫ リノベーションとリフォームの違いとは？メリット・デメリットから費用相場まで解説

≫≫【2024年最新】東京のリノベーション会社ランキング10選！大手から上場企業まで徹底比較