「そろそろ契約更新か。家を買うにはいいタイミングだな。」
「世帯で1,000万円の年収だと、住宅ローンはいくらまで組めるんだろうか。」
「月々の支払も気になるところだな。」
この記事にたどり着いたあなたは上記のような課題に直面しているのではないでしょうか？
具体的に家を買うとなると、気になるのは住宅ローン。
特に借入れ可能額の上限や、それに伴う月々の支払いですよね。
世帯収入があるとはいえ、住まいの購入に関しては大きな買い物ですから、色々と調べておきたいものです。
記事の内容は、上記のような世帯年収1,000万円のあなたに向けて、
住宅ローンや毎月の支払い額についてわかりやすく紹介しています。
ローンについての正しい知識を得ることで、理想の住まいを手に入れる第一歩を踏み出すことができます。
ぜひ最後までご覧頂き、マイホーム計画の一助となれば幸いです。
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世帯年収1000万円の住宅ローン借入可能額
はじめに、住宅ローンの借入れ可能額ですが、
結論から言うと8,000万円まで融資してもらえる可能性があります。
もちろんケースバイケースのため、絶対とは言えません。
しかし、世帯年収1,000万円という価値は融資先から見れば大きいものです。
一方、仮に上限8,000万円まで借り入れたとしたら、返済で大きなリスクも伴います。
借入れるということは、返済しなければなりません。
大きく借りれば返す金額も大きいということは注意点として肝に命じて下さい。
ここでは、住宅ローンの借入れ可能額についてもう少し深掘りして解説していきます。
◉ 返済負担率だと月々13万円〜16万円
年収倍率でみる借入可能額
借入れ可能額がどのくらいかをご自身で計算する場合、「年収倍率」で見るのが良いです。
年収倍率とは、物件の価格が年収の何倍にあたるかを確認する方法です。
一般的には年収倍率は25％〜30％が良いとされ、
借入金もこのあたりが借りやすい範囲ということです。
計算式は以下のとおりです。
(世帯年収÷物件価格)×100＝年収倍率(%)
仮に、購入したい物件が見つかり、販売価格が5,000万円だったとしましょう。
計算式にあてはめると以下のようになります。
（‹世帯年収›1,000万円÷‹物件価格›5,000万円)×100＝20％
年収倍率は20％、一般的にいわれる25%〜30％よりも低いです。
したがって、5,000万円は借入れ可能額の範囲ということにもなります。
上記のように、物件価格を年収倍率と照らし合わせ、無理なく借りれそうな金額なのかを確認してみましょう。
返済負担率だと月々13万円〜16万円
次に返済負担率で見ていく方法を紹介します。
返済負担率とは、住宅ローンの年間返済額が年収(税込)に対してどのくらいの割合なのかを示したものです。
返済負担率が高いほど、支払いにリスクが伴うと捉えられます。
計算式は以下の通りです。
(年間の返済金額÷税込年収金額)×100＝返済負担率(%)
一般的に、負担率は5〜6%が良いとされています。
6％以上だと返済リスクが高く、5％以下だと余裕のある返済ができるというように捉えます。
豊富な実績のある我々リノデュースがおすすめするのは、負担率約15%〜20％です。
具体的な金額でいえば、月々の支払額が13万円〜16万円が安心してお支払いを続けられる範囲です。
仮に毎月16万円の支払だったとしましょう。年間の支払額は約192万円。
35年の返済期間だと単純計算で約6,720万円の借入れが可能。
16万円では返済負担率が約20％。6,000万円までの物件であれば負担率がそこまで高くなく借入れが可能です。
≫≫ 住宅ローンの選び方を初心者向けに分かりやすく解説／ポイント別にご紹介
世帯年収1000万円の適正住宅ローン額
世帯年収1,000万円の適正な住宅ローンはどのくらいか？を考える時に、
大事になってくるのは支払えなくなるリスクです。
具体的にいえば、夫婦どちらかが病気になったなどで共働きから方働きになることでの大幅な減収。
また、子供の教育費が計画よりも多く発生し、月々の支払が難しくなってしまうなどが想定されます。
他にも、介護による労働時間の短縮や事業トラブルなど、減収によるリスクが多岐にわたります。
上記のようなリスクを考慮するからこそ、大切なのがローンの適正価格です。
この章では世帯年収1,000万円の方へ向けた具体的な住宅ローンの適正価格について紹介していきます。
◉ 住宅ローン以外の支払いも考えておく
住宅ローンは手取り額の20％以下に抑える
結論から申し上げると、住宅ローンは「手取り額」の20％に抑えるべきです。
もっと現実的にいえば、借入れ金額は4,080万円までが限度です。
理由は、手取り額が730万円になること。年収1,000万円といえど、差し引き後の手取り額は約730万円。
月々の手取り額に換算すると、約60万円となります。
借入れ金額が4,080万円の場合、年間の返済額は約146万円。月の支払額に換算すると約12.2万円です。
手取り額60万円から支払った場合、残りは約47万円。
そこから子供の教育費や生活費、娯楽費などを考慮すると余裕のある金額は4,080万円が限度です。
また、住宅ローンには金利がつきます。固定金利の場合、支払額は一定です。
しかし変動金利の場合、購入当初よりも金利が変動する場合も想定され、
金利が上昇すれば返済金額も上昇することになります。
住宅ローン以外の支払いも考えておく
物件の購入には住宅ローン以外の支払いもあることを考慮しておく必要があります。
住宅ローン以外の住居関連費には、以下のようなものがあります。
・管理費・修繕積立金
・水道光熱費
・インターネット接続料
・通信費
・保険料
・駐車場代
・ゴミ処理費
・日用品代
上記費用を合わせると、年間で数十万円ほどの費用がかかります。
世帯年収1000万円の場合、住宅ローン以外の住居関連費として、
年間で約30万円から50万円程度の費用を見ておくとよいでしょう。
住居関連費も考慮して、無理のない住宅ローンの返済計画を立てることが大切です。
≫≫ 住宅ローンの選び方を初心者向けに分かりやすく解説／ポイント別にご紹介
費用を抑えたいなら中古購入＋リノベがおすすめ
中古購入＋リノベとは、中古の住宅を購入して、
自分の好みやライフスタイルに合わせてリノベーションを行うことです。
新築と比較すると、以下のメリットがあります。
・コストを抑えられる
・希望条件に合う物件を探しやすい
・自分の設計でリノベーションできる
中古住宅は、新築に比べて価格が安いため、初期費用を抑えることができます。
また、住宅ローンの頭金も少なくて済むため、月々の返済額も抑えられます。
また、中古住宅は、さまざまな条件の物件が豊富に販売されています。
そのため、立地や間取り、設備などを自分好みに選びやすいです。
リノベーションによって、間取りや設備、内装などを自由に変更することができます。
一方で、デメリットもあります。
・リノベーション費用が発生する
・物件によっては古すぎる可能性もある
中古住宅は、リノベーション費用がかかり、新築に比べて経年劣化が進んでいる場合もあります。
そのため、物件の状態をしっかり確認してから購入しましょう。
中古マンション購入＋リノベーションの事例
リノデュースが手掛けた中古マンション＋リノベーションの事例を紹介します。
築29年、77㎡の中古マンション物件です。
ご依頼のお客様の他にも購入希望者がいるほど人気の物件でした。
理由は内見時点できれいな内装でリノベーションがしやすいデザインのためです。
全体を通してこだわったのは玄関スペースからの生活導線の工夫です。
まず玄関から廊下を渡りキッチンのあるLDK型のリビング。
以前は洋室と納戸がありましたが、仕切りを全て取り除き、キッチンまで繋がる開放的な空間にしました。
キッチンは大型のアイランドキッチンにしています。
L型のキッチンで冷蔵庫スペースと食材などのものが置けるスペースも確保しています。
また、リビングの隣にはクラフトワークスペースを設置して光が取り入れられるようなオープンな作業部屋を設けています。
リビング側の天井は木目の壁材を使いリゾート風の間接照明で雰囲気を演出しています。
アイランドキッチンの色合いは黒を基調として渋めに仕上げています。
アイランドキッチンなのでその場でお酒を飲んだりできるカウンターも設置。
友人などを招いての食事会などにも利用できるようになっています。
世帯年収1000万円の適正住宅ローン額と上限や月々の支払い まとめ
世帯年収1000万円の世帯の場合、住宅ローンの借入限度額は、金融機関によって異なりますが、一般的には8000万円程度です。
しかし、借りられるからといって、その限度額まで借りるのはおすすめできません。
住宅ローンの返済は、35年間程度の長期にわたります。そのため、毎月の返済額が無理のない範囲であることが大切です。
また、住宅ローン以外の住居関連費も考慮する必要があります。
固定資産税・都市計画税、管理費・修繕積立金、水道光熱費、インターネット接続料、通信費、保険料、駐車場代、ゴミ処理費など、
年間で30万円から50万円程度の費用がかかります。
中古物件＋リノベーションは、費用を抑えて自分だけのオリジナルの家を手に入れたい人におすすめの選択肢です。
ぜひ住まいの購入を検討されているなら、実績豊富なリノデュースへお気軽にご相談下さい。
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